農業における省エネルギー　！ ver. 2002/5/12

　近年、地球的規模の温暖化現象に世界的な関心が集まっています。この温暖化現象は、石炭や石油などの化石燃料の燃焼によって排出される二酸化炭素が主な原因とされています。この機会にエネルギーについて考えてみましょう。

　わが国では1990年10月に「地球温暖化防止行動計画」を定め、2000年以降の１人当たりの二酸化炭素排出量を1990年水準で安定化をさせることを目標としました。しかしながら、この目標の達成は非常に難しい状況にあり、より一層省エネルギーへの取り組みを充実させていく必要があります。また、地球的規模での環境問題に対応するため、1992年「気候変動に関する国際連合枠組み条約」が採択され、1997年12月には「第３回締約国会議」が京都で開催され、わが国は、６％エネルギー削減に向けての取り組みを決定しております。

　さて、農林水産業のエネルギー消費の実態はどのようなものでしょうか。農林水産業のエネルギー消費量は全体の消費量の３〜４％に過ぎませんが、80年代後半から増加の傾向にあります。また、石油への依存度は約97％となっており、産業部門全体の石油への依存度が約50％であるのと比較すると、その生産活動のかなりの部分を石油に頼っているといえます。

　しかし一方で、２度にわたる石油ショックを契機に、農林水産業においても石油に代わるエネルギーの活用やエネルギーの有効利用のための様々な取り組みが各地で行われるようになりました。これらの取り組みは、大きく分けて４つに分類されます。

　以上のように、農林水産分野においても、各地域の特性を活かし、身近な工夫により、石油に代わるエネルギーの活用やエネルギーの効率的な利用を図ることができます。また、省エネルギー機器等の導入に対しては、補助・融資・税の軽減などの助成措置の利用が可能です。

　以上、省エネルギーについてお話ししてきましたが、石油への過度の依存をおさえるとともに、限りあるエネルギー資源を有効に利用することは、ひいてはコストの低減と経営の安定につながることです。また、エネルギーを日々大量に消費している私たちは、地球環境保全へのより一層の積極的な取り組みが求められています。

　参考文献：平成12年度エネルギー管理型農業生産システム開発調査報告書、農林水産技術情報協会,2001

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2004/5/30